地球温暖化バブル

池田信夫ブログより

槌田敦氏の「温暖化の脅威を語る気象学者たちのこじつけ理論」という論文は今年の国際学会誌に掲載されたものであり、トンデモ論文ではない。その主要な論点は、

地球温暖化は、CO2蓄積の原因であって結果ではない
CO2濃度の上昇の主要な原因は、気温上昇であって人間活動ではない

ということである。くわしい論証は英文論文にあるが、過去22万年間のCO2濃度と気温変化（ΔT）とメタン(CH4)濃度を比較したIPCCのデータでは、ほぼ完全な相関関係がみられる。絶対的な気温でみても、現代より1000年前の「中世温暖期」のほうが気温が高く、最高気温は10万年前に記録されている。この原因が人間活動でないことは明らかである。

この相関をCO2上昇→気温上昇という因果関係と解釈するのが大方の見方だが、相関関係が因果関係を意味しないことは、統計学の初歩である。CO2が気温を上昇させるのか、気温上昇によって生物が増え、海水温が上昇してCO2の放出量が増えるのかは自明ではない。詳細にみると、気温の変動がCO2濃度の変動に数年先行している。このデータを計測したKeelingは、気温変化がCO2濃度変化の原因だと結論している。気温変化の最大の原因は、太陽活動や対流の変化である。大気中で最大の要因は数十%も含まれる水蒸気であり、0.03％しか含まれないCO2の影響は、通常は無視できる。

この問題はまだ論争中であり、学問的な決着がついていないことは明らかだ。

CO2の増加が温暖化の原因か結果かという基本的な問題についてさえ、このように議論のわかれる状況で、「温暖化サミット」だの「排出権取引」だのと騒ぐのは、あと10年もすれば、群衆的行動によるバブルだったということになるリスクを含んでいる。少なくとも日本政府は排出権取引を採用すべきではないし、ポスト京都議定書の制度設計も、こうした科学的な疑問が解決してからにすべきである。

100年スパンでは寒冷化するリスクが大きいとの予測もある。これは凍死など、温暖化よりはるかに大きな被害をもたらすので、温暖化対策予算の1/100ぐらい寒冷化対策に使って、ヘッジしたほうがいいのではないか。